USCPAは英語と会計の専門性が身に着くって聞いたことがあるから興味あるけど、正直苦労して取得したとして、それに見合ったリターンはあるの?と思われる人がいると思います。そこで今回は、USCPAの年収について、僕がこれまでヒアリングしてきた18名分の金額を可能な限り具体的な数字として公開したいと思います。

ただ、今回公開するUSCPAたちの年収は、僕が知る範囲のサンプルを集めたものになりますので「あくまでこれくらいの年収をもらっているUSCPAの人々がいますよ」という具体例としてお考えください。USCPAになったからこれくらい絶対稼げるというわけではないということですね。そして、書かれている金額は僕がヒアリングしたときの金額なので、現在の金額とは異なる可能性があることもご承知おきください。では、気になる年収について、さっそく見ていきましょう。

やっぱり気になるお金事情

USCPAの年収

以下の表にUSCPAの年収をまとめてみました。長くなりすぎると見づらいので、10人と8人に分けております。

No社会人歴業種年収
12年メーカー350万円
23年IT430万円
35年監査法人550万円
45年IT450万円
513年監査法人1000万円
66年監査法人450万円
712年監査法人1100万円
89年監査法人1000万
※残業頑張れば
920年監査法人1200万円
1015年監査法人1000万円
表その1

次に残りの8名の年収を表にしてみます。

No社会人歴業種年収
1120年金融機関1000万円
123年外資400万円
1314年外資1500万円
146年監査法人650万円
158年監査法人750万円
1612年監査法人1200万円
1710年監査法人750万円
1810年監査法人800万円
表その2

以上が、僕がこれまで聞いてきたなかで回答を得られたUSCPAの人たちの年収となります。聞いた18名の内訳として、僕が所属している監査法人に勤務している人の割合が多くなっています。年収の金額としては、他の業界と比べると監査法人の方が比較的高めとなっています。監査法人は福利厚生が少ない分、メーカーや他の業種と比べて高給取りになる傾向にありますね。

僕がこれまでに貰った転職エージェントや登録した転職サイトからのオファーを考慮すると、下は300万円程度から上は1200万円程度までの年収の幅があったように思います。残念ながら日本では年収は「どこの業界・会社に入るか」で大きく変わることが多く、年収が低い業界の優秀な人が、年収が高い業界の無能な人より年収が低いということが当たり前のように発生します。

その点、USCPAは取得すると高給取りである監査法人に入れる可能性が高くなるという点において、非常にポテンシャルを秘めている資格だと僕は考えています。監査法人に入ってさえしまえば、日本の会計士や税理士とほぼ同じ給与テーブルに乗ることになることになります。

監査法人の年収について

ちなみに監査法人の年収について、残業が申請可能で、かつ残業をたくさんつける必要があるくらい忙しいプロジェクトに参加している場合、一気に年収が上がります。つまり、年収は自分が関与するプロジェクトのクライアントと上司の裁量で大きく変化します。

  • クライアント:お金払いが良いか
  • 上司:残業に寛容か

監査法人にいる会計士は、繁忙期にひたすら残業してお金を貯めまくり、閑散期に有休を使って旅行するというのが一つのパターンになっています。また、上述しましたが監査法人において日本の公認会計士とUSCPAで年収に大きく差がつけられているという話は聞いたことがありません。色んな大手監査法人であるBig4勤務(退職者含む)の人に聞いてみても、露骨な差はないという認識でよさそうです。USCPAのパートナーももちろんいますし、マネージャーやそれ以上のクラスの人もごろごろいますので、昇進に不利というわけでもなさそうです。※監査の現場では違う可能性もあります。僕が所属している監査法人では日本の会計士と同等といっても問題ない待遇です。

残業が認められればUSCPAでも入所後すぐに500万円以上は行くと思いますし、職階が一つ上がれば残業次第で700~800万程度、全力で残業すれば1000万を狙えるレベルになるのではないでしょうか。

結論:USCPAはコスパ抜群

結論として、USCPAのコストパフォーマンスは資格の中でダントツで良い部類に入ると思います。効率的に勉強することが出来れば百万円程で合格することが出来ますし、試験の難易度も仕事を辞めて取り組むレベルではなく、仕事をしながらでも努力すれば合格できるレベルです(参考:USCPAの難易度)。

USCPAを取得し、監査法人に入れば最難関資格である日本の会計士とほぼ同じ待遇になりますし、日本の公認会計士は独占業務が与えられていることに加えて、お金さえ払って登録すれば税理士業務も行うことが可能になるので、監査法人に入って実務経験を積んだ後にいずれは辞めて独立する可能性が高いのです。それに比べてUSCPAであれば、独立という要素が大きくないため監査法人にも長く勤務していく可能性が高いですし、長く勤務することによって経験を積み昇進してさらに年収が上がるという循環もあり得ます。

仮に監査法人に入ることが無くても、グローバルな企業(海外展開するということは必然的にある程度の規模以上の企業になります)からの需要が大きいですし、そのような企業は大抵年収や福利厚生が充実しています。経理の海外部門として採用されれば、将来的には現地への赴任も考えられます。現地の赴任に際して海外手当が出ればさらに年収アップを望むことが出来ます。※もちろん会社によって待遇は全然違うので、事前のリサーチは必須になります。

ネット上には「USCPAは使えない」という情報も当然ありますが、だったら「USCPAを欲している」ところに目を向ければ良いのです。大抵USCPAを必要としているところは年収が高いことが多いので、満足する結果を得られると思います。

以上、USCPAの年収についてでした。